HYROX ExperiencesのCorporate Raceは、専用問い合わせフォームから会社単位で申し込み、入金後に各参加者が登録する商品です。最低20枚、4人チームで5組が申込単位になります。会社の4人で1組だけ出たい場合は、この専用商品の最低人数に届かないため、通常リレーの購入を別に調べます。
この記事で扱うのは、HYROX Experiencesが2026/27シーズンにParis・Berlin・Londonで試行するCorporate Raceです。2026年11月3日の確認時点でLondonとBerlinの日程は未確定の表記でした。Corporate Race公式案内
日本大会での提供や、日本法人がこの商品を契約できるかは未確認です。海外の企業向け案内を、日本でもそのまま使える制度として読まないでください。
4人で1チーム、会社の申込は20人分から
この商品の最低申込単位は20枚、4人チームなら5組です。同じ注文内でBasicとPremiumを混在させることはできません。公式の人数・パッケージ条件
たとえば社内に12人の希望者がいる場合、3組の編成はできても、この商品の最低人数には届きません。追加募集をするのか、一般リレーへの参加を調べるのかを、見積もりの前に整理する必要があります。これは人数を当てはめた検討例で、希望大会の一般券に空きがあることを示すものではありません。
社内の集計では「興味がある人」と「候補日に渡航できる人」を別欄にすると、人数の見込みを確認しやすくなります。未回答者を参加確定に含めず、費用や休暇の条件を伝えた後の返答を残しましょう。
通常リレーと同じ条件だと思い込まない
対象のCorporate Raceは男女の人数構成が自由で、全員がWomen’s Openの重量基準を使います。世界選手権の出場資格にはつながりません。また、企業専用日で行うか、一般大会日の専用ウェーブで行うかは開催地により異なります。公式の競技形式・当日案内
社内募集では、単に「HYROXのリレーに出ます」と知らせるより、この形式で参加を検討していると説明する方が誤解を減らせます。通常部門での競技を希望する人や、全会場が企業向けに貸し切られると思っている人とは、申込前に目的を合わせてください。
なお、南アフリカのCorporate Challengeは別の商品です。掲載されている部門は男性4人、女性4人、男女2人ずつのMixedです。こちらにExperiencesの条件を移して読まないようにします。南アフリカ公式案内
会社の申込と、各人の登録を最後まで分けて管理する
Experiencesの申込は一般販売の購入画面ではなく、専用問い合わせフォームから進めます。案内・打ち合わせを経て契約書と請求書を受け取り、入金後にコードと専用登録リンクが届く流れです。会社の担当者が社内配布と未登録者の確認を担い、各参加者が登録情報を入力します。公式の申込・登録案内
実務では、次のように会社側と参加者側の完了欄を分けると、残っている作業を確認できます。これは編集部が作成した管理例です。
- 会社側は、見積もり、契約内容、支払い、登録案内の受領を記録する。
- 社内窓口は、誰に案内を渡したかと、未登録者への確認状況を記録する。
- 参加者側は、自分の登録が済んだことを担当者に知らせる。
「経理に支払いを依頼した」と「主催者が入金を確認した」は別の状態です。担当者の一覧には、完了日と根拠となる案内を残す欄を設けましょう。コードや個人情報そのものを、全社向けの共有資料へ載せる必要はありません。
実際の登録画面で誰がチームを作り、他のメンバーがどう参加するかは今回確認していません。届いた登録案内で担当範囲を確かめ、一般券の操作手順をそのまま流用しないでください。
問い合わせ前に、開催日・期限・未確認事項をまとめる
公式FAQは購入と全員の登録を大会の1か月前までとし、企業予約は返金不可と案内しています。具体的な締切日時と適用条件は、対象商品の案内で確認してください。公式FAQ
社内稟議の提出日を、そのまま申込完了日にはできません。見積もりの確認、承認、支払い、参加者の入力にそれぞれ時間が必要です。窓口担当者が不在になる日も含め、締切から逆算しておくと、社内で誰の作業を待っているか分かります。
相談用のメモには、次の5項目を用意すると具体的に質問できます。
- 希望する都市と大会。大会の掲載期間とは別に、企業レースの実施日を知りたい。
- 参加予定人数と編成案。渡航できる人の人数はどこまで確定しているか。
- 会社側の窓口と登録担当。案内受領から全員の入力完了まで、誰が確認するか。
- 見積もりの条件。契約先、請求通貨、総額、変更・取消条件は何か。
- 日本法人への販売可否と未確認事項。税処理や保険について、社内・専門家へ確認すべき点は何か。
社員以外を含める計画なら、参加者の範囲も最初に伝えて確認してください。本稿では個別契約の参加資格、税務上の扱い、保険の補償範囲は確認していません。法律・税務の判断や契約の可否を代わりに決めるものでもありません。